LPOのコンサルティングで成果が出せる会社の見極め方!依頼するメリットから選び方まで!

LPOのコンサルティングで成果が出せる会社の見極め方!依頼するメリットから選び方まで!

ファーストビューの見出しを3回変えてもCVRが動かない。株式会社GrillがLP診断を行ったクライアント企業の現場では、担当者の多くがこの状態に陥っていました。

ところがヒートマップ分析を当てると、コンバージョンを止めていた真の壁は見出しではなく、フォーム入力ステップにあると判明します。同じ構図のすれ違いが、2024〜2025年度に支援したEC・BtoB SaaS企業9件(N=9件)で繰り返し確認されました。

変える場所を間違えたままA/Bテストを重ねても、数字は1ミリも動きません。LPOコンサルティングを検討する前に、まず押さえるべきはここです。以下では、何を外注すべきかを見極めるための診断フレームと依頼判断の基準を、Grillの一次データとともにまとめました。

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目次

第1章 LPOコンサルティングとは?「施策代行」ではなく「真因特定」を外注するサービス

第1章 LPOコンサルティングとは?「施策代行」ではなく「真因特定」を外注するサービス

LPOコンサルティングを「A/Bテストの代行業」だと捉えると、依頼の判断を誤ります。この章では、対応範囲と代行サービスとの境界線、そして成果が出ない企業の8割が共通して踏む落とし穴を整理します。

1-1. LPOコンサルティングが対応する範囲|A/Bテスト代行との決定的な違い

LPO(ランディングページ最適化、Landing Page Optimization)とは、LPを継続的に改善してコンバージョン率(CVR)を高める取り組みを指します。LPOコンサルティングは、この取り組みの上流から下流までを外部の専門家が設計・主導する支援モデルです

ここで多くの担当者が混同するのが、A/Bテスト代行との違いです。A/Bテスト代行は「決まった検証案を回す実行部隊」であり、何をテストするかは依頼側が決めます。一方のLPOコンサルティングは、分析による課題特定から仮説の優先順位付け、検証設計、LP改修、効果検証までを一気通貫で担います。

つまり前者が「手を動かす外注」なら、後者は「どこを変えるべきかを決める頭脳を外注する」サービスです

項目A/Bテスト代行LPOコンサルティング
主な役割指定された検証案の実行課題特定から検証設計まで主導
仮説立案依頼側が行うコンサル側が分析に基づき行う
対応範囲テスト実施が中心診断・設計・改修・検証の全工程
向くケース改善方針が固まっている何を変えるべきか不明確

この違いを理解せずに「テストだけ回してほしい」とA/Bテスト代行に依頼すると、肝心の仮説が的外れなまま大量のテストだけが消化されます。施策の方向性そのものに不安があるなら、選ぶべきはLPOコンサルティングです

CVR改善の全体像から整理したい方は、「LPOでCVRを改善する効果的な施策10選」もあわせて確認してください。

1-2. 成果が出ない8割が陥る「真因の見誤り」とは

ランディングページのLPOで成果が出ない最大の理由は、テストの回数不足でもツール選びの失敗でもありません。コンバージョンを止めている真因を取り違えたまま、別の場所を直し続けることにあります

冒頭で触れたGrillの診断事例(2024〜2025年度、EC・BtoB SaaS業種、N=9件)では、担当者の関心がファーストビューの変更に集中していました。しかしヒートマップでユーザーの行動を追うと、離脱が集中していたのはフォーム入力の手前。

見出しを何度作り替えてもCVRが動かなかったのは、改善の照準が真因からずれていたためです。EFO(フォーム最適化)で解くべき問題を、デザイン変更で解こうとしていた構図と言えます。

株式会社Grillの運用経験上、LP改善が空回りする現場には共通点があります。それは「目立つ場所=問題の場所」と思い込むことです。ファーストビューは確かに目につきますが、コンバージョンの漏れは入力フォーム・広告との訴求ズレ・信頼性要素の不足など、目立たない場所に潜んでいます。LPOコンサルティングに費用を投じる価値は、この「見えにくい真因」をデータで特定できる点にあります。逆に言えば、真因を切り分けないまま外注すれば、専門家の知見も的外れな施策に消費されてしまいます。

そこで次章では、依頼の前に自社で真因のアタリをつけるための診断フレームを提示します。これを通すだけで、外注すべき範囲が驚くほど明確になります。

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第2章 依頼前に自社で切り分ける「LPO真因診断フレーム」5つの観点

第2章 依頼前に自社で切り分ける「LPO真因診断フレーム」5つの観点

LPOコンサルティングを依頼する前に、自社のランディングページ(LP)の問題がどこにあるかを5つの観点で切り分けます。完璧な分析は不要で、各観点に「当てはまる/当てはまらない」を仮で判定するだけで、外注時の論点が整理されます。

2-1. 観点1:流入と訴求のズレ|広告メッセージとファーストビューの不一致を疑う

最初に疑うべきは、広告のメッセージとLPファーストビューの訴求が噛み合っているかです。広告で「初期費用0円」と打ち出しているのに、LPの冒頭が機能説明から始まっていれば、ユーザーは期待を裏切られて即座に離脱します

確認方法はシンプルです。出稿中の広告文・キーワードと、LP冒頭3秒で目に入る要素を並べて読みます。両者の主張が一致していなければ、それがCVRを押し下げる第一の容疑です。

流入経路ごとに直帰率を見て、特定の広告経由だけ直帰が高ければ、訴求ズレの可能性が濃厚になります。

2-2. 観点2:離脱の発生地点|ヒートマップで「読まれず離脱」か「読んで離脱」かを分ける

次に、ユーザーがランディングページのどこで離脱しているかをヒートマップで確認します。ここで重要なのは、離脱を「読まれずに離脱」と「読んだ上で離脱」の2種類に分けることです。両者で打つべき施策が正反対になるためです。

ファーストビューでスクロールが止まっているなら「読まれず離脱」で、訴求やデザインが響いていません。一方、中盤まで読み進めた上で離脱しているなら「読んで離脱」で、内容に納得できなかったか、行動の決め手が足りない状態です。

スクロール到達率とアテンションの分析を組み合わせれば、この切り分けはツールがなくても傾向を掴めます

2-3. 観点3:フォーム手前の壁|EFOで解決する問題かを見極める

コンバージョン直前の入力フォームは、ランディングページ全体で最も離脱が起きやすい地点です。本文をすべて読んだユーザーがフォームで脱落しているなら、それはLPの訴求ではなくEFO(Entry Form Optimization)で解くべき問題です。

判定の目安は、フォーム到達数と完了数の比率です。フォームまで到達したのに完了率が著しく低ければ、入力項目が多すぎる・必須項目が過剰・エラー表示が不親切といった摩擦が疑われます

株式会社Grillの運用経験上、この地点の改善はLP本文の修正よりも工数が小さく、効果が出るまでの期間も短い傾向があります。真因がここなら、依頼時に「EFO対応の可否」を必ず確認すべきです。

フォームを含めたLP全体の構成から見直したい方は、「成果につながるLP構成の作り方|8つの鉄板要素」が参考になります。

2-4. 観点4:信頼性要素の不足|BtoBで特に効くボトルネック

ユーザーが内容に納得しても、「この会社を信用してよいか」という不安が残ればコンバージョンには至りません。導入実績・第三者の評価・具体的な数値・運営者情報といった信頼性要素の不足は、特にBtoBや高単価商材のLPでCVRを大きく左右します

検証は、競合他社のLPと自社LPを並べて、信頼性要素の量と配置を比べるだけで十分です。実績ロゴが下部に埋もれていないか、判断の決め手となる数値が示されているか。読んで納得した層が最後の一押しで離脱しているなら、観点2の「読んで離脱」とあわせて、信頼性の補強が有効な改善施策になります。

スマートフォンでの見え方が原因になっているケースも多いため、「スマホ版LPOでCVRを高める8つの改善施策」も確認しておくと切り分けが進みます。

2-5. 観点5:そもそものアクセス不足|LPOより集客が先のケース

5つ目は、LPOそのものが時期尚早ではないかという観点です。A/Bテストで統計的に意味のある結論を出すには、一定以上のアクセスが必要です。月間LP訪問者が少なすぎる段階では、どれだけ精緻な仮説を立てても検証が成立しません。

月間LP訪問者が1,000人を下回る場合、テスト結果はノイズに埋もれ、CVRの差が偶然か実力かを判別できません。このケースで先に手を打つべきはLPOではなく集客、つまり広告やSEOによる流入の確保です。

LPOコンサルティングに費用を投じても成果が出にくいため、まずアクセスを積み上げる判断が合理的です。この観点は、第5章の費用対効果ともそのまま接続します。

第3章 LPOコンサルティングで本当に成果が出る会社の見極め方|独自5評価軸

第3章 LPOコンサルティングで本当に成果が出る会社の見極め方|独自5評価軸

会社選びでは「A/Bテスト実施件数」や「CVR改善率の最大値」といった数字に目が向きがちです。しかし株式会社Grillの運用経験上、実際の成果を左右するのは別の4つの軸(+自走の視点)です。実績の量より、なぜそう変えるかを語れるかを最優先に見極めてください。

発注先の比較を先に進めたい方は、「LPOに強いおすすめ会社21選|選び方と費用相場」も判断材料になります。

3-1. 評価軸1:仮説の根拠を言語化できるか(実績数より「なぜそう変えるか」)

最も重視すべきは、改善の方向性に対する仮説の根拠を言語化できるかです。「経験的にここを変えると上がります」ではなく、「ヒートマップでこの地点に離脱が集中し、広告流入の直帰率がこうだから、まずここを検証する」と分析に紐づけて説明できる会社を選びます。

商談の場で、過去事例の数値だけを並べる会社は要注意です。聞くべきは「自社のLPを見て、最初に何を疑い、なぜそう判断するか」。その場で根拠を組み立てられる会社は、契約後も真因に最短で到達します。第1章で触れた「真因の見誤り」を避けられるかは、この一点に集約されます。

3-2. 評価軸2:分析からLP改修まで一気通貫か、提案止まりか

LPOコンサルティングの対応範囲は会社ごとに大きく異なります。分析と仮説提案までで終わる会社に依頼すると、LP改修は別途制作会社へ発注することになり、伝言ゲームによる施策の劣化とコミュニケーションコストが発生します

確認すべきは、分析・仮説設計・A/Bテスト設計・LP改修・効果検証のどこからどこまでを一社で担うかです。診断から改修までを一気通貫で回せる体制なら、仮説の意図がそのまま実装に反映され、改善のスピードと精度が安定します。

提案止まりか実装まで届くかは、契約前に必ず線を引いて確認してください

3-3. 評価軸3:広告訴求とLPの整合まで見られるか

LPのCVRは、LP単体ではなく流入元の広告との組み合わせで決まります。第2章の観点1で触れた訴求ズレは、広告運用とLPOを別々の会社に任せていると放置されがちです。広告チームとLPOチームが連携し、訴求の整合まで見られる会社かを確認します。

商談時に「広告のキーワードやクリエイティブとLP冒頭の訴求が合っているか、どう確認しますか」と質問してください。広告側のデータにも踏み込んで答えられる会社は、流入からコンバージョンまでを一本の線で捉えています。CPAの改善は、この広告×LPの整合から生まれるケースが目立ちます。コンバージョンを止めている要因がLP側だけにあるとは限らない、という前提で確認してください。

3-4. 評価軸4:ナレッジを自社に残す設計か(契約終了後の自走)

4つ目は、契約終了後に自社がLPOを自走できる状態を残してくれるかです。改善のノウハウがすべて社外に留まると、契約が切れた瞬間にLP改善は振り出しに戻ります。これは第7章で扱う典型的な失敗の一つでもあります。

月次レビューでA/Bテストの仮説と結果がドキュメント化されるか、判断根拠が共有されるか、自社担当者が分析の読み方を学べる設計かを確認します。なお5つ目の視点として、料金体系の透明性(次章で詳述する3つの料金構造のどれに該当し、費用の内訳が明示されるか)も外注先を絞る際の判断材料になります。

ナレッジ移転と費用の透明性が揃った会社は、短期の成果だけでなく中長期の投資対効果でも信頼できます

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第4章 伴走プロセスをGrillの実データで解剖|LPOコンサルティングの改善サイクル

第4章 伴走プロセスをGrillの実データで解剖|LPOコンサルティングの改善サイクル

LPOコンサルティングを依頼すると、コンバージョンを増やすための改善が実際にどう進むのか。ここでは抽象論ではなく、株式会社Grillが回している改善サイクルを2つのフェーズに分解し、美容クリニックの実データで具体的な手順をたどります。

4-1. サイクル1:GA4とヒートマップで真因を特定する(診断フェーズ)

最初のサイクルは診断です。GA4で流入元セグメント別のCVR・直帰率・スクロール到達率を確認し、ヒートマップでユーザー行動を可視化します。ここで第2章の5観点を実データに当てはめ、真因のアタリを絞り込みます。

この診断フェーズの質が、後続すべての施策の精度を決め、最終的なコンバージョンの伸びを左右します。広告流入データとLP上の行動データを突き合わせることで、「読まれず離脱」か「読んで離脱」か、フォーム手前の壁か訴求ズレかが切り分けられます。

単一のツールでは見えなかったボトルネックが、複数データの重ね合わせで初めて輪郭を現します

4-2. サイクル2:仮説に優先順位をつけA/Bテストで検証する

真因を特定したら、複数の仮説に優先順位をつけます。判断軸は「コンバージョンへのインパクトの大きさ」と「実装の容易さ」の2つです。インパクトが大きく工数の小さい施策から着手することで、限られた検証回数で最大の成果を引き出します

優先順位の高い仮説からA/Bテストを設計し、変更前後を同時配信して効果を検証します。統計的に有意な水準(一般に95%以上の信頼度)に達した時点で勝ちパターンを採用し、その学びを次の仮説に還元します。

この「特定→検証→学習」のループを月1〜2回のペースで回すことで、CVRは段階的に積み上がっていきます

自社で検証環境を整える場合は、「LPOにおすすめの無料ツール18選|選び方ガイド」から着手すると初期コストを抑えられます。

4-3. 美容クリニックの実例|2サイクルでCVR1.56倍に到達した手順

株式会社Grillが支援した美容クリニック企業の事例で、サイクルの効果を具体的にたどります(2024年度、美容クリニック業種、N=1件)。第1サイクル(1〜2ヶ月目)では、診断でファーストビューの訴求が弱いと特定し、写真と見出しを変更しました。この施策だけでコンバージョン率は導入前比1.3倍に向上しています。続く第2サイクルでは、フォーム手前の離脱が残ったためEFOに着手し、入力項目を3つ削減しました。これによりさらに1.2倍が積み上がり、2サイクル累計で1.56倍に到達しています。

注目すべきは、2つのサイクルで手を入れた場所がまったく異なる点です。1サイクル目はファーストビュー、2サイクル目はフォームと、真因が移動するたびに照準を変えています。一度の改善で終わらせず、データが示す次の壁に順番に当てていく。これがLPOコンサルティングの伴走プロセスの本質です。

LP改善は単発のデザイン変更ではなく、真因が尽きるまで続く反復のサイクルだと捉えてください

なお、この反復を成立させるには相応のアクセスと費用が前提になります。次章では、その採算ラインを逆算します。

第5章 LPOコンサルティングの費用相場|「成果が出る最低ライン」から逆算する

第5章 LPOコンサルティングの費用相場|「成果が出る最低ライン」から逆算する

LPOコンサルティングの費用は、依頼範囲によって大きく変わります。相場の金額だけを覚えるのではなく、「投じた費用が成果で回収できる最低ライン」から逆算する視点を持つことが、安物買いの失敗を防ぎます

5-1. アドバイザリー型・運用一体型・成果報酬型の料金構造

LPOコンサルティングの料金は、大きく3つの構造に分かれます。ただし相場を3つ並べるだけでは選べません。本記事では各型に、第2章の観点⑤・後述の5-2と連動する「その型が成立するLP訪問者規模の目安」を掛け合わせて整理します。

料金型は予算ではなく、まず自社のアクセス母数が前提を満たすかで絞り込んでください

料金構造費用の目安成立するLP訪問者規模の目安含まれる範囲
アドバイザリー型(コンサルのみ)月額10〜50万円月間1,000人以上(自社でA/Bテストを回せる前提)分析・仮説設計・検証設計の助言
運用一体型(LP制作セット)初期30〜50万円+月額10〜30万円月間3,000人以上が望ましい(投資回収に検証量が要る)制作からLP改修・A/Bテストまで一貫
成果報酬型5万円〜(CVR改善時に発生)母数が小さくても着手可だが改善判定は出にくい改善した分に応じて課金

株式会社Grillの運用経験上、料金型の選び方はこの訪問者規模から逆算するのが失敗しにくい順序です。アドバイザリー型は実装を自社が担うため、テストを自走できるLP訪問者1,000人以上が前提になります。運用一体型は初期費用を回収するだけの検証回数が要るため、母数が厚いLPほど噛み合います。

成果報酬型は一見リスクが低く見えますが、母数が小さいと改善判定そのものが出ず、報酬が割高に設定される場合や対応の優先度が下がる可能性もあるため、料金体系の中身を精査してください

なお株式会社Grillの広告運用は、AI・自動化ツールを徹底活用した運用効率化により、最低出稿予算10万円〜・手数料は広告費の10%〜という料金体系を実現しています。広告代理店の手数料は20%が業界標準であり、Grillの10%〜はその半額水準です。広告とLPを連動させてLPOを進める際、この費用効率がそのままCPA改善の余地につながります。

5-2. 費用対効果が成立する最低アクセス数の目安|安物買いの失敗

費用相場以上に重要なのが、第2章の観点5でも触れたアクセス数の最低ラインです。A/Bテストは一定のサンプル数がなければ結論が出ず、費用だけが消えていきます。

月20万円以下という限られた広告予算でアクセスを集めていた企業が、その状態のままLPOコンサルティングを契約したケースがあります。1ヶ月のテスト期間を設けても、ランディングページ(LP)への訪問者数が伸びず、A/Bテストに必要なサンプル数には届きませんでした。結果として残ったのはコンサルティング費用の支出だけで、CVR改善の可否を判断できないまま契約満了を迎えています。これは依頼先を見誤ったのではなく、着手するタイミングを誤った典型例です。

目安として、月間LP訪問者が1,000人を下回るうちは、A/Bテストの結論が安定しません。この水準に届かない場合、月額10万円のLPOに投じるより、同額を広告に回してアクセスを積み上げるほうが成果への近道です。

費用対効果は「相場が安いか」ではなく「検証が成立する母数があるか」で判断してください。安いプランに飛びつく前に、自社のアクセスが採算ラインに乗っているかを必ず確認しましょう。

LP訪問者の規模別に費用配分を考えたい方は、「LPOの費用目安と相場|費用対効果を最大化する方法」もあわせて参照してください。

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第6章 自社運用とLPOコンサルティング外注の判断基準|工数50%削減の実例

第6章 自社運用とLPOコンサルティング外注の判断基準|工数50%削減の実例

「自社でやるか、外注するか」は多くの担当者が迷う分岐点です。コンバージョンを伸ばす体制をどう組むかという視点で、外注で実際に何が解放されるのかを実データで示し、逆に内製のほうが向くケースの条件まで踏み込みます。

6-1. 外注で解放される工数とリソースの実際|BtoB SaaSの事例

ランディングページのLPOを自社で回すには、データ分析・仮説設計・コピーライティング・A/Bテスト設計・デザイン修正という多様なスキルが必要です。これを一人で担うのは現実的に難しく、担当者の工数を圧迫します。外注の価値は、この工数を意思決定とフィードバックに絞り込める点にあります

株式会社Grillが支援したBtoB SaaS企業の事例を見てみます(2024年度、BtoB SaaS業種、N=1件)。この企業ではマーケティング担当者が1名のみで、ランディングページ(LP)の改善に充てられる時間は月20時間以下にとどまっていました。そこでLPOの実行業務を外部へ切り出したところ、担当者の作業工数は50%削減されています。さらに注目したいのはその後の展開です。空いた時間をコンテンツマーケティングへ振り向けた結果、リード獲得数は3ヶ月で1.6倍へと伸びました。

この事例が示すのは、外注の効果が「LPのCVR改善」だけにとどまらない点です。担当者が本来注力すべき業務に時間を取り戻せたことで、LPOの枠を超えた成果が生まれています。

外注の判断は、費用と工数の比較だけでなく、「解放された時間で何ができるか」まで含めて考えるべきです

6-2. 外注が逆効果になるケース|内製のほうが向く3条件

一方で、外注がかえって遠回りになるケースもあります。以下の3条件に当てはまる場合は、内製を優先したほうが成果につながりやすいと言えます。

  • すでにLPO専任担当者がいて、分析からA/Bテスト設計まで自走できる体制がある
  • 改善対象のLPが1〜2枚で、施策の論点が明確に絞り込めている
  • 頻繁な仕様変更があり、社外とのやり取りが改善スピードのボトルネックになる

これらに該当する企業が外注すると、社内に蓄積できたはずのノウハウが外部に流れ、コミュニケーションコストばかりが増えます。逆に、専任を置けない・LPが複数ある・社内にノウハウがない場合は、外注のメリットが内製のコストを上回ります。

自社がどちら側にいるかを、この3条件で判定してください。判断に迷う場合は、第2章の診断フレームで真因を切り分けてから決めると、外注すべき範囲が具体的に見えてきます。

第7章 失敗する典型パターンから学ぶLPOコンサルティングの回避策

第7章 失敗する典型パターンから学ぶLPOコンサルティングの回避策

LPOコンサルティングの失敗には、再現性のあるパターンがあります。いずれも本記事で扱ってきた「真因」「アクセス」「ナレッジ」の3つの軸に対応しており、事前に知っておけば回避できます。

7-1. 丸投げで真因がズレたまま走り続ける失敗

最も多いのが、会社に丸投げしたまま真因の検証を放置するパターンです。第1章で見たとおり、変える場所を間違えればA/Bテストを何回繰り返してもCVRは動きません。にもかかわらず、依頼側が「プロに任せたから大丈夫」と判断を委ね、ズレた仮説のまま数ヶ月が過ぎてしまいます。

回避策は、第3章の評価軸1で示した「仮説の根拠を言語化できる会社」を選び、月次レビューで「なぜこの施策を選んだか」を毎回確認することです。丸投げと伴走の違いは、依頼側が判断の根拠を理解しているかどうかにあります

根拠が腑に落ちないまま施策が進むなら、それは真因がズレているサインです

7-2. アクセス不足でA/Bテストの結論が出ない失敗

第5章の失敗談で見たとおり、アクセスが足りない段階での依頼は、A/Bテストの結論が出ないまま費用だけが消えます。これは会社の力量とは無関係に、構造的に成果が出ない状況です。

回避策は明快で、依頼前に月間LP訪問者を確認し、1,000人に満たないなら先に集客へ投資することです。LPOは流入があって初めて意味を持つ施策です。アクセスの母数が小さいうちは、広告やSEOで流入を確保するほうが、結果的にCVR改善への最短ルートになります。順番を間違えないことが、無駄な費用を防ぐ最大の防御です。

7-3. ナレッジが社外に流出し契約終了で振り出しに戻る失敗

3つ目は、改善のノウハウがすべて社外に留まり、契約終了とともにLP改善が振り出しに戻るパターンです。A/Bテストの仮説・結果・判断根拠が依頼側に共有されていないと、契約が切れた瞬間に自社では何も再現できなくなります。

回避策は、第3章の評価軸4で示したナレッジ移転の設計を契約前に確認することです。月次で仮説と結果のドキュメントを受け取り、定例で判断根拠の説明を受け、自社担当者が分析の読み方を学ぶ。こうした仕組みがあれば、契約終了後もLPOを自走できます。

外注は「任せきり」ではなく「学びながら任せる」関係として設計するのが、長期的な投資対効果を最大化する鍵です

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第8章 LPOコンサルティングのおすすめ会社|タイプ別に5社を厳選比較

第8章 LPOコンサルティングのおすすめ会社|タイプ別に5社を厳選比較

本章は5社をスペック順に並べるのではなく、第2章の真因5観点と第3章の5評価軸に各社を当てはめて位置づけます。自社の真因がどこにあるかを先に決め、その真因に強い会社から読むと選定が速く進みます。なお網羅的な会社一覧は別記事のLPO会社の選び方に譲り、ここでは真因起点で5社に絞ります。

下表は「会社名/強い真因領域・評価軸/依頼スタイル/料金目安」で整理しました。料金よりもまず、自社の真因と各社の得意領域が噛み合うかで読み進めてください。

会社名強い真因領域・評価軸依頼スタイル料金目安
株式会社Grill観点①訴求ズレ+評価軸3(広告×LP整合)/真因特定伴走診断×広告連動広告運用 手数料10%〜・10万円〜
株式会社LeanGo評価軸2(分析〜改修の一気通貫)丸投げ×明確料金80時間64万円〜
DLPO株式会社観点③フォーム手前の壁をA/Bテストで詰めるツール基盤×検証特化要問い合わせ
StockSun株式会社評価軸1(仮説の根拠言語化)を上位人材で担保上位人材アサイン要問い合わせ
株式会社グラッドキューブ観点②離脱地点をCRO視点で広く診断自社ツール×広告運用要問い合わせ

8-1. 株式会社Grill

株式会社Grill

【真因診断と広告連動でCVRを動かすLPOコンサルティングのプロ集団】

株式会社Grillは、LPOコンサルティングの起点を「真因特定」に置く伴走型の支援を提供します。GA4・ヒートマップによる診断でコンバージョンを止めている真因を切り分け、仮説に優先順位をつけてからA/Bテスト・LP改修へ進むため、変える場所を間違えたまま検証を重ねる無駄を防ぎます。

とりわけ第2章の観点①「流入と訴求のズレ」と第3章の評価軸3「広告訴求とLPの整合」を同一チームで詰められる点が、他社にない位置づけです。分析・仮説設計・改修・効果検証までを一気通貫で担う体制も、第3章の評価軸をそのまま満たします。

強みは、広告運用とLPOを同じチームが担当する点です。広告の訴求軸とLP冒頭のメッセージのズレまで踏み込んで改善できるため、流入からコンバージョンまでを一本の線で最適化できます。広告運用はAI・自動化ツールの徹底活用により手数料10%〜・最低出稿10万円〜という業界標準(20%)の半額水準を実現しており、費用効率がそのままCPA改善の余地につながります。

対応業種はEC・美容クリニック・不動産・BtoB SaaS・人材サービスなど幅広く、本記事で示した美容クリニックのCVR1.56倍やBtoB SaaSの工数50%削減も実支援に基づくデータです。小規模な月額支援から複数LP・複数媒体の大規模最適化まで、フェーズに応じて体制を柔軟に構築します。LP診断の相談から着手できる点も、最初の一歩を踏み出しやすい設計です。

\ LPOに特化した成果改善事例が豊富 /

【無料】GrillにLPO改善を無料相談
会社名株式会社Grill
所在地東京都渋谷区東3丁目22−14 グランファースト恵比寿 5階
公式サイトhttps://grill.co.jp/

8-2. 株式会社LeanGo

株式会社LeanGo

【評価軸2「分析〜改修の一気通貫」を丸投げで満たせる明確料金型】

株式会社LeanGoが強いのは、第3章の評価軸2「分析からLP改修まで一気通貫か」の観点です。分析・改善案・デザイン・実装・振り返りを一社で引き受けるため、提案止まりで改修を別発注する伝言ゲームが起きません。支援は独自ツール「Dejam」を併用し、料金は80時間で64万円〜と明示されています。

向くのは、真因のアタリは付いていても社内に手を動かす体制がなく、評価軸2を外注で埋めたい企業です。Dejam上で施策の進捗と結果が可視化されるため、広告運用と兼務する担当者でも全体像を見失いません。一方で真因の切り分けから一緒に詰めたい段階では、観点起点で診断する会社のほうが噛み合います。

会社名株式会社LeanGo
所在地東京都
公式サイトhttps://leango.co.jp/

8-3. DLPO株式会社

DLPO株式会社

【観点③「フォーム手前の壁」をA/Bテストで詰める検証特化型】

DLPO株式会社は、評価軸2のうち「検証・テスト実行」に厚みがある会社です。A/Bテスト・多変量テスト・パーソナライズを搭載した自社ツール「DLPO」を基盤に、検証量を積み上げてランディングページを最適化します。第2章の観点③「フォーム手前の壁」のように、仮説が一点に絞れた箇所をテストで詰め切りたいケースで力を発揮します

設定代行からA/Bテスト代行まで担う一方、大きなLP改修の実装は別途調整が要る前提で考えると齟齬がありません。真因が概ね見えていて、あとは検証で勝ちパターンを確定させたい企業に向きます。

会社名DLPO株式会社
所在地東京都渋谷区
公式サイトhttps://dlpo.jp/

8-4. StockSun株式会社

StockSun株式会社

【評価軸1「仮説の根拠言語化」を上位人材で担保するコンサル型】

StockSun株式会社の持ち味は、第3章の評価軸1「仮説の根拠を言語化できるか」を人材の質で担保する点にあります。審査を通過したコンサルタントが提案を担当し、担当者を選べる体制のため、「なぜそこを変えるのか」を商談段階から詰めやすい構えです。CRO/LPO領域でも仮説検証に基づく改善事例を公開しています。

向くのは、真因の見立てそのものに自信が持てず、評価軸1の言語化力を最優先したい企業です。LPO単体に閉じず、広告運用・SEO・LP制作を含むWebマーケティング全体を戦略から見直したい場合に、上位人材のアサインが活きます。

会社名StockSun株式会社
所在地東京都渋谷区
公式サイトhttps://stock-sun.com/

8-5. 株式会社グラッドキューブ

株式会社グラッドキューブ

【観点②「離脱の発生地点」をCRO視点で広く診断する大阪拠点型】

株式会社グラッドキューブは、第2章の観点②「離脱の発生地点」をLP単体に閉じずサイト全体まで広げて診断できる点が特徴です。自社のヒートマップ・A/Bテストツール「SiTest」で「読まれず離脱」か「読んで離脱」かを可視化し、CRO(サイト全体のコンバージョン最適化)の視点から改善します。広告運用で受賞歴も持ちます。

向くのは、離脱がLP内のどこか一点に絞れず、流入後の回遊まで含めて広く当たりを付けたい企業です。大阪拠点のため、関西圏で対面のやり取りを重視したい場合の選択肢にもなります。

会社名株式会社グラッドキューブ
所在地大阪府大阪市
公式サイトhttps://www.glad-cube.com/

第9章 まず真因の特定から|LPOコンサルティングで成果を出す進め方

第9章 まず真因の特定から|LPOコンサルティングで成果を出す進め方

ここまで読み進めた今、最初に着手すべきは新しいA/Bテストでもツールの追加でもありません。自社のLPが「どこでコンバージョンを取りこぼしているか」を、データで一つに絞り込むことです。

真因が定まらないまま打つ施策は、当たれば儲けもの、外せば費用が消えるギャンブルになります。逆に真因さえ特定できれば、限られた検証回数でもCVRは確実に積み上がります

本記事では、第2章の5観点で真因のアタリをつけ、第3章の評価軸で外注先を見極め、第5章でアクセスの採算ラインを確認するという順序を示しました。この順番を守れば、真因のズレ・アクセス不足・ナレッジ流出は依頼の前に大半を防げます

次の一手は、自社のLPを5観点に通し、外注すべき範囲を1枚のメモに書き出すことです

真因が見えない段階こそ、株式会社Grillの診断から始める

「変える場所が合っているのか確信が持てない」——LPOコンサルティングの出発点は、まさにこの不確かさを解消することにあります。株式会社Grillは、いきなり施策を提案するのではなく、GA4とヒートマップでコンバージョンの漏れがどの地点で起きているかを切り分ける診断から着手します。

本記事で示した美容クリニックのCVR1.56倍も、BtoB SaaSの工数50%削減も、真因を一つに絞り込んだうえで最優先の施策に集中した結果です

御社のLPを見て、最初に疑うべき真因はどこか。それを言語化したうえで、広告訴求との整合まで含めて改善の優先順位を設計します。広告運用も同じチームが担うため、CPAを抑えながらCVRを引き上げる打ち手を組み立てられます

A/Bテストを何度も空振りさせる前に、まず「どこを変えるべきか」を一緒に見極めるところから始めましょう。

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この記事を書いた人
株式会社epochにてWEB業界のプロジェクトマネージャーとして従事し、デジタル領域での専門性を武器に事業成長を牽引。その後、株式会社LADDERにてWEBデザイナー兼コーダーとして様々な著名インフルエンサーのSNS広告やD2C事業に携わり、LP構成から制作、運用までを一元的に行って広告効果の高いLPを量産。現在は株式会社GrillのWEBデザイナー兼コーダー兼ディレクターとして、幅広い技術を駆使し、HP制作からECサイトの制作、動画制作や編集まで一気通貫で手がけるフロントエンドのスペシャリスト。
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